エアコンの耐用年数

エアコンの法定耐用年数は、「ダクトを通じて相当広範囲を冷房するものですか」によって6年・13年に分かれます。

6年条件つき

別表第一 / 器具及び備品 / １家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品（他の項に掲げるものを除く。） / 冷房用又は暖房用機器

ダクトを通じて相当広範囲を冷房するものは建物附属設備(耐通2-2-4(1))

判断の分かれ目：ダクトを通じて相当広範囲を冷房するものですか

はい	13年	別表第一 / 建物附属設備 / 冷房、暖房、通風又はボイラー設備 / 冷暖房設備（冷凍機の出力が二十二キロワット以下のもの）
いいえ	6年	別表第一 / 器具及び備品 / １家具、電気機器、ガス機器及び家庭用品（他の項に掲げるものを除く。） / 冷房用又は暖房用機器

根拠耐通2-2-4(1)、2-7-4

平成24年4月1日以後に取得したものの率です（定率法は200%定率法）。

耐用年数	定額法	定率法	改定償却率	保証率
6年	0.167	0.333	0.334	0.09911
13年	0.077	0.154	0.167	0.05180

取得日・取得価額を入れると、その時点の償却率と使える少額の特例が出ます。中古の簡便法の年数、特別償却・税額控除の確認もできます。

2026-09-03現在の法令等（減価償却資産の耐用年数等に関する省令）に基づいています。データ最終更新 2026-10-20。一般的な情報であり、個別の資産の判定を保証するものではありません。判断に迷う場合は税務署または当事務所へご相談ください。